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 旧建築基準で建てられ耐震補強されていない建物⇒設計の段階で耐震性が弱い可能性があります。 |
| 老朽化している建物⇒各接合部や柱が弱くなっている可能性があります。 |
| 手抜き工事された建物⇒筋かいや接合部を補強する金物が設置されてないなどの可能性があります。 |
| 過去に大規模なリフォームをした建物⇒耐震性を考えずリフォームしている可能性があります。 |
| 瓦を使った建物⇒瓦が重いため倒壊の可能性が高くなります。 |
| 大きい部屋のある建物⇒壁の量か少ないため、耐震性が弱いと思われます。 |
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診断は自己判断せず専門家にご相談ください。専門の技術者が各検査項目を診断し、建物の構造や設計、現状、
老朽度などから地震に対する強さを算出いたします。診断の結果から耐震補強の改修案までご案内いたします。 |
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阪神大震災では、１９８１年の基準改正前に建てられた木造住宅に被害が集中し、築２０年以上の住宅の耐震化促進が
急務となっている。（読売新聞より） |
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全国に約4.700万戸ある戸建て住宅やマンションのうち、約1.150万戸は震度7クラスで倒壊しないことを求められた
建築基準法の「耐震基準」を満たしていない。（国土交通省より） |
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昭和35年以前の木造戸建住宅で約72万戸の集積している。阪神・淡路大震災では こうした古い住宅の倒壊等による
人的被害が甚大となった。一方、最近の基準でつくられた住宅・建築物等は、阪神・淡路大震災においても概ね
倒壊等の被害を免れ得ることが確かめられた。（内閣府中央防災会議より） |
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| 名 称 |
発生年月日 |
マグニチュード |
死者・行方不明 |
損失家屋 |
| 関東大地震 |
大正12.9.1 |
7.9 |
142,807 |
576,262 |
| 東南海地震 |
昭和19.12.7 |
7.9 |
1,251 |
19,367 |
| 南海地震 |
昭和21.12.21 |
8.0 |
1,443 |
13,119 |
| 福井地震 |
昭和23.6.28 |
7.1 |
3,769 |
40,035 |
| 十勝沖地震 |
昭和27.3.4 |
8.2 |
33 |
921 |
| 新潟地震 |
昭和39.6.16 |
7.5 |
26 |
2,250 |
| 十勝沖地震 |
昭和43.5.16 |
7.9 |
52 |
691 |
| 伊豆半島沖地震 |
昭和49.5.9 |
6.9 |
30 |
139 |
| 伊豆大島近海地震 |
昭和53.1.14 |
7.0 |
25 |
96 |
| 宮城県沖地震 |
昭和53.6.12 |
7.4 |
28 |
1,183 |
| 日本海中部地震 |
昭和58.5.26 |
7.7 |
104 |
987 |
| 長野県西部地震 |
昭和59.9.14 |
6.8 |
29 |
24 |
| 千葉県東方沖地震 |
昭和62.12.17 |
6.7 |
2 |
16 |
| 釧路沖地震 |
平成5.1.15 |
7.8 |
1 |
12 |
| 北海道南西沖地震 |
平成5.7.12 |
7.8 |
230 |
594 |
| 三陸はるか沖地震 |
平成6.12.28 |
7.5 |
3 |
72 |
| 兵庫県南部地震 |
平成7.1.17 |
7.2 |
6,433 |
104,900 |
| 阪神・淡路大震災) |
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